【投資信託の基礎知識】侮れない投信手数料、ちゃんとチェックしてますか?

どうもこんにちは、ぼんでぃです。

投資信託の基礎知識ということで、投資信託初心者の方へ最低限覚えて欲しい情報を何回かに分けてご紹介致します。

投資信託は第三者に運用を委託している分、個別株より少し複雑な側面があります。

投資信託の仕組みをわかりにくくしている点の一つに手数料の問題があるんじゃないでしょうか。

金融機関の職員でも投資信託に関する手数料全てを完璧に理解しているのは全体の50%もいないと思います。

初心者の方は投資先を選択する際に第三者にアドバイスをもらったり、インターネットで情報収集を行うと思いますが、銘柄の選択に関する情報だけでなく、投資信託の性質を理解した上で、付随する情報(手数料等)を確実に理解をしてから投資を行うことを心がけてほしいと思っています。

投資信託は私たちが投資を行う際に有力な選択肢になり得ますが、セールスマンや情報サイト、情報誌を鵜呑みにして投資してしまった挙句、損をしてしまう可能性もあるので、今日の記事はしっかり理解しておいてください。

基本的に投資信託に投資する際にかかる共通してかかるもの

  • 購入手数料(入り口)
  • 信託報酬(運用中)
  • 信託財産留保額・解約手数料(出口)

1つめは購入手数料です。読んで字のごとく、購入時にかかる費用ですね。

投資信託の種類によって違いますが、ノーロードと呼ばれる購入手数料無料のものから、3%程度かかってしまうものまであります。

購入手数料に関してはわかりやすいので、気にしていらっしゃる方が多いですね。

2つめは信託報酬です。最近は信託報酬という概念も浸透してきつつありますが、まだまだ知らない人がたくさんいます。

信託報酬とは運用中にかかるコストです。

投資信託は第三者に委託して運用してもらってるため、個別株とは違い運用中もコストがかかります。また、信託報酬は運用中ずっとかかってしまいます。もし、パフォーマンスがプラスマイナスゼロだった場合、信託報酬分負けていくということです。先日、かぶとちょうが紹介した低コスト追求型のeMAXISSlimは信託報酬が0.1%代ですが、信託報酬の高額なアクティブファンドだと、年間2%近くかかってしまうものもあります。そういった高い信託報酬を払ってでも投資妙味があるファンドだけに投資する様にしてください。

3つめは信託財産留保額です。これは解約手数料のようなものです。金融機関の職員ですら忘れている人間が多いですね。

最近の商品ではかからないものも増えてきていますが、念のため注意してください。

解約時に想定していた金額よりも少ない金額が返還されてトラブルになっている事例もあります。

上記の3つ以外でかかりがちな費用

「ヘッジコスト」

投資信託には為替ヘッジを行なっているものがあります。

為替ヘッジとは、海外のアセットに投資していながら、為替での値動きが発生しない様運用会社が特別な手法を使って運用している手段の事を指します。

例えば、アメリカの株式に為替ヘッジを使わず投資した場合、投資信託の基準価額は、株式の値動きだけでなくドル円の為替レートにも影響されてしまいます。

 仮にSP500(アメリカの日経平均の様なものです)連動の投資信託に投資しているとしましょう。 一昨日のSP500の終値が2800ポイント、翌日の終値が2828ポイントに上昇したと仮定します。(+1%)

一方で、ドル円が1ドル111円だったものが108.8円まで円高になってしまったとしましょう。(▲2%)

一見SP500が上昇しているので、基準価額が上がったように感じるのですが、為替で2%も負けてしまっているので、基準価額は1%程度下落してしまうのです。

もちろん、為替が円安に触れていれば、基準価額の上昇は株価の上昇分に上乗せで大きくなります。

要は、株式の変動リスクだけでなく為替の変動リスクもダイレクトにとってしまっているという事ですね。

この例でいうと、為替ヘッジを使えば株式の変動リスクに限定して投資を行うことができます。

そう聞くと為替ヘッジって素晴らしい物のように聞こえると思うんですが、実は落とし穴があります。

冒頭にも書いているんですが、為替ヘッジにはコストがかかってしまうのです。

運用会社は先物取引やオプション取引といった手法を使って為替リスクを排除するんですが、そこの説明まですると難しくなってしまうので割愛します。

ここではイメージだけ掴んでおきましょう。

「ヘッジ対象の国に金利差があればあるだけ、為替ヘッジコストは高くなる」

です。

現在日本は超低金利状態にあり、例えば米国と比べると短期金利でも2%前後の差があります。

この差がヘッジコストとしてかかってしまうのです。

日本と対象国の金利に差がなければヘッジコストは生じないんですが、米国や新興国に投資しようと思えば金利差が発生する可能性が高く、高いヘッジコストがかかるため、為替ヘッジ付きの投資信託に投資する際は気をつけてください。

為替ヘッジを採用している投資信託は、パンフレットに為替ヘッジのイメージと、実際にどれくらいかかってしまうのかを説明しているはずなので、確認して見てみるようにしてください。

債券などの金利系の商品に投資して、年間2%利息がつくはずだったものが、信託報酬2%とヘッジコスト2%(=▲合計4%/年)で想定実質リターンがマイナスになっている商品なんてザラにあります。

各手数料は選定基準の一つでしかない

これまでで投資信託に色々な手数料がかかっていて、認識することの重要性は伝わったかと思います。

上述したように手数料の説明をすると、皆こぞって手数料がなるべくかからない投資信託を探そうとするんですよね。

確かに費用はなるべくかけないほうがいいんですが、手数料が安い投資信託が素晴らしい投資信託かというと必ずしもそうではありません。

先ほどもちらっと出てきましたが、投資信託にはパッシブ系の投資信託アクティブ系の投資信託があります

この二つの詳細な説明は後日改めて記事を作成することにしますが、簡単に分類すると、

  • パッシブ系の投資信託:ベンチマーク(指標、日経平均株価等)と同じ動きを目標とする投資信託
  • アクティブ系の投資信託:ベンチマークを上回るパフォーマンスを目指す投資信託、ファンドマネージャーの目利きによって投資対象の入れ替えを行い、利益を追求するタイプ

一般的にパッシブ系投資信託は商品性に差がつきにくく、手数料も安いです。

最近はパッシブ系でノーロード(購入手数料無料)の投資信託をメインで運用する手法が流行っていますね。

アクティブ系投資信託はファンドマネージャーの目利きにパフォーマンスが依存するので、同じ投資対象に投資してても利益に差が出ます。また、手数料も高く設定されているものが多く、注意が必要です。

それぞれの投資信託がどういった投資対象に投資をしていて投資方針はどのように考えているのか、過去の運用成績はどうなっているのか等、総合的に考え、その要素の一つとして手数料を位置付けて検証していきましょう。

今後、参考までに銘柄の紹介を行った際もコストの点は言及していきますので、参考にしてみてください。

それでは。

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